テレワーク導入を成功させるために取り組まなくてはならない「3つの変革」

コロナウイルスが蔓延する中、準備期間ゼロでテレワークを推進している企業は多いと思いますが、「そもそも何をすればよいかわからない」「やってはみたものの上手くいかない」といったことはないでしょうか？

本テレワークシリーズの記事では、最大「90％」もの稼働をテレワーク化に成功した弊社コムスクエアの試行錯誤の結果をご紹介致します。

テレワーク導入で悩んでいる方々への一助になることができればと思います。

世間のテレワーク状況

新年に入り早々、2回目の緊急事態宣言が再発されました。1月8日には東京、神奈川、埼玉、千葉の首都圏1都3県が、1月13日には大阪、兵庫、京都、愛知、岐阜、福岡、栃木の7府県が対象となりました。

この緊急事態宣言下において、出勤者数の「7割削減」が求められており、また都内では発令期間中を「テレワーク緊急強化月間」とされていることから、テレワークを進める必要性はますます高まっています。

しかし、テレワークへと移行できている企業は少ないのが現実です。

というのも、テレワークの導入率は、4月7日の緊急事態宣言発出の際の「27.9％」をピークに、2020年11月時点で「24.7％」と少しずつ落ち込んでおります。

また、捉え方を変えると、「約70％」もの企業がテレワークを実施していないのです。

なぜ、「約70％」もの企業がテレワーク導入へと進めないのでしょうか？

11月までのテレワーク実施者、非実施者のデータ

テレワークを導入できない企業

テレワークが導入できていない企業は、

１．出社しなければできない業務を抱える企業
２．テレワークに移行できる業務だが導入しない企業

の上記2種類で分けることができます。

テレワークへ移行できない業務を抱える企業（飲食業や販売業など）は、物理的にテレワークへ移行することは難しいかと思います。

ですが、なぜテレワークに移行できる業務を持つ企業がテレワークを導入できない、またはしないのでしょうか？

その原因は、「意識」「制度」「環境」です。

以下のテレワークを導入しない理由に関するデータを見て頂くと分かるように、出社しなければできない業務を除き、大半が「意識」「制度」「環境」による問題が多いことが読み取れます。

テレワークを導入しない理由

つまり、テレワークを導入するためには「意識」「制度」「環境」を変革することが必要不可欠です。

テレワーク導入に向けて行うべき3つの変革

テレワーク導入に向けて、「意識」「制度」「環境」それぞれで変革を起こす必要性はご理解いただけたかと思います。

ここで簡単に３つの変革を説明します。

１．意識の変革
テレワークを導入する、または継続していくために、組織全体（経営層から社員まで）の意識そのものを変えていく必要があります。

２．制度の変革
テレワークを導入するにあたり、採用、評価、報酬、人材育成といった人事制度や、意思決定のプロセスや情報の流れるプロセスなどを変革する必要があります。

３．環境の変革
在宅勤務を可能にするにあたり、必要となる資材や環境などの物理的環境の整備を行う必要があります。

テレワークを導入し、継続していくためには、上記３点の変革を行って行かなければなりません。

ここまで3つの変革について述べてきましたが、やはり各社テレワーク導入に向けて、苦労していることは多くあり、特に、「経営層と現場のジレンマ」はかなり悩ましいものであると思います。

そこで、次回以降の記事では、最大90％の稼働をテレワーク化することに成功した弊社コムスクエアの試行錯誤について、現場目線や経営層目線、また意識、制度、環境などの切り口からご紹介していきます。

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