昨年から猛威を振るっているコロナウイルス。このウイルスをきっかけにテレワークを実施した、或いは検討している企業は以前と比較し大幅に増加しました。それに伴いITツールの検討をなされている企業も増えています。
しかしツール検討時に、今後、中心となる働き方「ハイブリッドワーク」を踏まえ検討されている方は少ないのではないでしょうか?
本記事では、ハイブリッドワークを踏まえたツール検討についてご紹介しております。
目次
今後、働き方の中心となる「ハイブリッドワーク」
ハイブリッドワークとは、オフィスワーク(会社に出社し働くこと)とテレワーク(在宅で働くこと)を組み合わせた働き方のことです。デル・テクノロジーズの調査によると、現在、約70%の企業がオフィスワークとテレワークを組み合わせたハイブリッドワークを推進しています。
テレワーク実施率

今後、ワクチンが普及しコロナウイルスが収束に向かうと、ハイブリッドワークを中心とした働き方に変わることが考えられます。
ハイブリッドワーク推進で得られる経営的メリット
ハイブリッドワークを推進することで得られるメリットは様々です。その内、3つをご紹介します。
1.適材適所で生産性向上
業務には社員同士の連携が必要なものから、集中して静かに取り組みたいものまで様々です。業務の特徴を踏まえオフィスワーク / テレワーク、どちらか適切な働き方を選択することで、生産性の向上を期待できます。
例えば社員同士の連携が多い営業業務は、基本的にオフィスワークと親和性が高いです。一方、個人で集中して取り組むことが多い開発側の業務は、テレワークと親和性が高い傾向にあります。
テレワークと各職種ごとの関係性を記事にしております。是非、ご覧ください。
・これまでの働き方には戻れない!テレワークで、仕事もプライベートも充実した開発担当の意見
2.コスト削減
コロナウイルスの流行以前に主流だったオフィスワークから、ハイブリッドワークを推進していくことで、大幅なコスト削減が見込めます。
これまでの働き方では社員数に応じてオフィスを確保する必要がありました。しかしテレワークを取り入れることで社員の出社を分散できるため、オフィスの賃料を削減できます。また出社回数を減らすことができ、交通費の削減も見込めます。
その他にも様々なコスト削減を実現し、多様なメリットを実現できるのがハイブリッドワークです。
3.人材確保
働き方が柔軟になることで人材を確保しやすくなります。
オフィスワーク、もしくはテレワークかを選択できることで、育児や介護など社員の状況に応じて働けるため、離職や転職を防ぐことができます。
また企業にとっても場所に捕らわれることなく採用活動を実施できるため、優秀な人材を確保できる機会が増加します。
ハイブリッドワークを支持する働き手
2020年のコロナウイルス流行から現在まで、テレワークを中心とした働き方が進んでいます。その状況下で、テレワークに対して好意的な意見もあるものの、批判的な意見も多く挙げられていました。
そこでテレワーク一辺倒ではなく、オフィスワークも交えたハイブリッドワークを支持する声が増えています。実際に、アトラシアンがLinkedInで行った調査によると約62%の働き手がハイブリッドワークを望んでいます。
理想の働く場所

これまでご説明させて頂いた内容から、今後、ハイブリッドワークを中心とした働き方が進んでいくことが予想されます。
ではハイブリッドワークを踏まえたツール検討で重要な点とは、一体何なのでしょうか?
ハイブリッドワークに向けたツール選定
ハイブリッドワークを見据えたツール検討において重要なのは、オフィスワークとテレワーク、両者に共通する業務プロセス全体をDX化すること、つまり「真のDX化」が実現できるかどうかです。
DXとは、経済産業省で「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と定義されています。
簡単に言うと、デジタル技術を活用することで既存のビジネスを自動化、効率化していくことです。今後、少子高齢化の影響で人口が減少していく日本社会において、DXの推進は急務となっています。
しかしコロナウイルスをきっかけにデジタル化へ取り組む企業が増えていますが、真のデジタル化を実現できている企業は少ないです。
ツール導入時には50%以上の企業が業務効率化を目的にしています。一方で、今後、テレワークを継続する上で注力している分野には円滑なテレワークを実現する環境整備が上位の項目を占めています。
テレワークを推進する目的

テレワークの継続に向けた注力分野

以上のことから将来の働き方、ハイブリッドワークを見据えたツール検討が進んでいないことが考えられます。
円滑なテレワークを実現するため、環境整備を行うことは大事ですが、ハイブリッドワークが訪れる未来に備えることも重要です。オフィスワークでも効果を発揮できる業務プロセス全体のDX化、つまり真のDX化を推進してこそ、本来目的としている業務効率化を実現することができます。
テレワークの環境づくりから、一歩先の電話業務DX化
ハイブリッドワークを見据えたツール検討が進んでいない現状について電話業務を1つ例に、ご説明いたします。
テレワーク下で電話業務を行う手段の1つに、クラウドPBXがあります。
クラウドPBXとは、インターネット上で通話を行うことができるサービスで、場所に捕らわれることなく電話業務を行うことができます。
しかしクラウドPBXの導入のみで、オフィスワークとテレワーク、両者に共通する業務プロセス全体をDX化できているのでしょうか?
一般的なクラウドPBXの導入はあくまで、テレワーク下でも電話業務ができる環境を整えただけです。電話業務プロセス全体のDX化というには不足があります。
電話業務にはコールセンターが行っている電話応答の品質管理や、電話応対後の関連部門への連携、管理ツールへのデータ入力・連携など、環境を整えるだけでは効率化を図れない業務が多く存在します。
これらの電話業務全体をデジタル化できるツールを検討することが、今後訪れるハイブリッドワークを見据えたツールの検討です。
電話業務における真のDX化を実現する次世代型クラウドPBX「VoiceX」
弊社コムスクエアでは電話業務全体のDX化を推進する「VoiceX(ボイスクロス)」を展開しております。
テレワークを実施する企業が増える昨今、単にテレワークの実現を支援するだけでなく、その先の「ハイブリッドワーク」が中心となる未来を見据え、真のDX化実現に貢献いたします。
電話業務ではクラウドPBXを用いれば、在宅でもオフィス同様に電話を受け取ることが可能となります。しかしVoiceXは更にその先を見据え、電話対応後の関連部門への連携や管理ツールへのデータ入力、データ連携をも効率化致します。
1.迅速なテレワーク環境の構築
お客様のご要望に応じて、最適な環境をご提案致します。
高いセキュリティレベルの実現が必要となるお客さまには既存システムに組み込む「オンプレミスPBX」を、またできる限り低コストで柔軟な通信環境の構築を実現したいお客様にはクラウド環境を利用した「クラウドPBX」をご提案させて頂きます。
お客様のご要望に合わせ、テレワーク環境を容易に、かつ迅速に構築することができます。
2.電話業務全体のDX化を実現するツール連携
VoiceXではテレワーク環境の構築だけでなく、CRM(顧客管理システム)やAI音声認識、ビジネスチャットツールと連携し、電話業務全体の自動化を実現致します。
例えば電話対応結果を書き込むCRMなどのツール連携を自動化し、「架電効率の向上」や「電話後の作業に関する手間削減」を実現することができます。
3.電話にかかるコストを大幅削減
VoiceXは電話にかかるコストを大幅に削減いたします。
弊社が提供するVoiceXはクラウドで利用することができるため、テレワーク時、もしくは外出時の外線通話料を削減することができます。また電話交換機を必要としないため、これまでかかっていた購入費や維持費も削減することができます。
更に大手キャリアより割安で提供しているため、大幅なコスト削減を実現することができます。
テレワークを実施するための環境構築だけに留まらず、更にその先の電話業務全体をDX化するのがVoiceXです。より詳しく知りたい方は、以下URLからご覧ください。